専門日本語教育学会

本誌『専門日本語教育研究（英文名: Journal of Technical Japanese Education）』は、専門日本語教育学会（英文名: The Society for Technical Japanese Education）の学会誌であり、1年に1号発行する。

本誌の編集は、『専門日本語教育研究』編集委員会（以下「編集委員会」）が行う。

1. 学会誌の目的

1. 会員が研究成果を発表する場や意見交換する場を提供する。
2. 専門日本語教育に関する「特集」や「総説」などを提供し、会員の知識の向上に資する。
3. 本学会の活動を報告し、会員の学会活動への参画意識を高める。

2. 学会誌の掲載記事

学会誌『専門日本語教育研究』には前掲の目的を達成するため、表1に示すような記事種目を設ける。
記事種目には、編集委員会が依頼する依頼記事と、会員からの投稿記事がある。

2.1 依頼記事

編集委員会が依頼記事の種目ごとに会員に限らず著者を選定する。

ページ数は表1に示す。

原稿は編集委員会で閲読し、著者に照会、修正を依頼する場合がある。

2.2 投稿記事

1. 学会員が自発的に執筆して投稿する記事に、「論文」「報告」「教材開発」の3種目を設ける。
   「論文」は、専門日本語教育に関する学術上、教育実践上の研究成果の記述であり、新規性、有用性などの点から会員にとって価値のあるものとする。
   「報告」は、研究活動や教育実践などの紹介、資料などで、会員にとって有用性・客観性が高いと思われるものとする。
   「教材開発」は、専門日本語教育に用いることを目的として開発された教材・リソースについて、開発の理念とプロセスとともに紹介するものであり、会員にとって有用性が高いと思われるものとする（商業出版された教材の紹介も可。ただし宣伝を目的としたものを除く）（詳細はこちら）。
2. 投稿者は原則として本学会会員に限る。投稿者が連名の場合は、少なくとも１名は本学会会員でなければならない。
3. 投稿原稿は原則として日本語で執筆し、表1のページ数とする。
4. 投稿原稿は編集委員会で査読し、採否を投稿者に通知する。
   採択が決定した場合でも、著者に内容に関する照会や修正の依頼を行うことがある。
5. 掲載された記事の内容についての最終責任は著者が負うものとする。

2.3 出版権

本学会は、学会誌に掲載されたすべての記事を出版することができる。また、 電子媒体等で利用することができる。出版および電子媒体での利用については、著作権法第21条（複製権）および23条（公衆送信権等）の権利であり、本学会はこれらの権利を有する。

表1　学会誌の記事種目

	記事種目	内容	依頼	投稿	刷り上がり頁数
（1）	巻頭言	本学会役員などの抱負・所感	○		２以内
（2）	特集	編集委員会で決めたテーマに沿ったもの	○		８以内
（3）	総説	当該研究領域および各専門領域における最近の動向などについて一般会員を対象として平易に解説したもの	○		６以内
（4）	寄稿	専門日本語教育研究について自由な立場から書いたもの	○		６以内
（5）	論文	学術上、教育実践上の研究成果の客観的記述であり、新規性、有用性などの点から会員にとって価値のあるもの		○	８以内
（6）	報告	研究活動および教育実践などの紹介・報告		○	８以内
（7）	教材開発	開発した教材・リソースの紹介		○	８以内
（8）	書評	専門日本語教育に関する新刊書籍の評論	○		２以内
（9）	その他	本学会からのお知らせ、会員紹介、投稿規定など	○		適宜

3. 投稿手続き

1. 7月31日までに投稿希望の旨をJTJE原稿受付窓口jnl-stje＠kir.jpにメールで連絡する。
2. 原稿には投稿票を添付する。投稿票は学会のWebサイトよりダウンロードする。
   http://stje.kir.jp/lang-ja/magazine/
3. 投稿票に「論文」「報告」「教材開発」を明記の上、8月20日までに上記窓口にメール添付でMS Word文書とPDFファイルを投稿する。
4. 投稿原稿は、匿名での査読を行うため、文中に投稿者が特定されるような表現を使わない。また、原稿完成後、査読用に著者名や所属、謝辞や付記を消したものも送る。

4. 採否

1. 投稿原稿の学会誌への掲載は査読の上、9月中旬までにその採否を投稿者に通知する。
2. 採択が決定した論文・報告・教材開発は、12月下旬発行予定の学会誌に掲載する。
3. 提出された原稿は返却しない。
4. 投稿論文、報告および教材開発は、次の場合に不採択とする。
   1. 既発表または周知のものから容易に類推される内容である。
   2. 内容が不十分で、読者の参考にならないと考えられる。
   3. 本質的な誤り、または客観的に認知できない記述がある。
   4. 文章表現や構成において問題があり、軽微の修正で改善の見込みがない。あるいは内容に比べて著しく冗長である。
   5. 本学会と関連性が薄い分野の内容である。
   6. 他の学術雑誌に投稿中あるいは採択された投稿原稿と内容が同一である。
   7. その他、編集委員会が不適当と判定したもの。
5. 著者は最終原稿提出期限前であれば、投稿原稿を取り下げることができる。この場合、書面で上記事務局に申し出る。
6. 不採択と決定した原稿は、不採択理由を通知する。
7. 採択後に二重投稿、盗作などの事実が判明した場合は、採択を取り消す。印刷後に判明した場合は編集委員会で厳しく対処する。

5. 費用

1. 掲載料は徴収しない。
2. 別刷りの希望がある場合には、実費で、50部に限って入手できる。
   希望を投稿票に記入する。
3. カラーページを希望の場合は実費負担とする。

6. 不正行為の処分

捏造、盗作・著作権侵害、二重投稿など、専門日本語教育学会研究倫理規程に抵触する行為には厳正に対処する。

学会は、常時、不正行為等も含む研究倫理に抵触する事案の通報を受け付ける。

学会は、通報を受けた時点で、研究倫理委員会細則にしたがい研究倫理委員会を発足し、事実の究明を行う。

調査の結果、不正行為、あるいは、研究倫理規定に抵触する行為の事実が認められた場合、処分を決定し、その事実を公示する。

原稿執筆要領もご覧ください

△Page top